理系学生の就活!文系就職は?院進学すべき?理系学生の強みは?
こんにちは、学生起業家のたつです。
筆者は、現在大学では物理を専攻しており、しっかり理系大学生をしています。
そこで、理系就活についてこれだけは知っておかないとやばいよ、ということをお伝えしたいと思います。
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理系学生は文系就職したら損?
結論から言うと、必ずしも理系学生が文系分野で損をするかと言ったらそうではありません。むしろ理系学生は文系就職の場において、必要とされています!
全然大学で学んだことをいかせないんじゃないの?
簿記等の資格も持ってないし、大学で勉強やった割には文系就職だと評価低いのでは?
といった声をよく聞きますし、筆者自身そう思っていました。
しかし、企業にとって「数字に抵抗なく仕事できる人材」はとても貴重です。
入社後、いくら文系の会社といえどもそれなりに難しい数字を扱う業務が存在します。文系学生が計算にアレルギー反応を示すなか、大学で難解な計算に触れてきた理系学生はとりあえずやってみよう、という姿勢を持てる場合も多く、企業側はそういった学生を見ています。
また、「論理的な思考ができる人材」も企業側が欲しているところです。
とくに近年ではコンサル業界などに見られる傾向です。企画から提案、検証など事実に基づいて、よりよい選択をしていくうえで、文系学生に差別化できる領域です。
企業によっては毎年一定数の理系学生を採用しているところもあり、自身の志望するところのリサーチをするとき、その点も注意して確認しておきたいですね。
理系は文系就活の場でも、理系であるがゆえの強みを活かせる!
大学院進学?就職?
これは理系学生の多くが悩む問題です。
この問題に関しては、どちらが合っているのかを自分で判断するしかありません。
では、どのような判断基準を持てばよいのかを見ていきましょう。
大学院進学のメリット
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院進学でしか就職できない仕事に就ける
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新卒での給料が高い
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決断を先延ばしにできる
大学院進学のデメリット
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社会人経験が遅れる
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学費がかかる
院進学でしか就職できない職種は、特定の企業の研究職や大学教授などがあります。
企業によっては、採用基準の段階で‘博士号以上’などと規定されている場合があります。そういった研究職などを志望する場合は迷う必要もなく大学院進学しましょう。
志望する企業を調べるとき、学部生と院生の新卒の給料を確認してみることをお勧めします。ほとんどの企業では院生の方が高くなっています。学費と給料とを天秤にかけて将来を考えると、一つの判断基準になるかもしれません。
大学院進学することで、就職について考える期間を先延ばしにできるという点では、メリットといえるかもしれません。
就職のメリット
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早い段階で社会人経験を積める
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転職をしやすい
就職のデメリット
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就職の幅が狭まる
早い段階で社会に出るので、その分大学院進学より経験を多く積めます。院進学してしまうと、20代前半は研究に費やすことになるので、万が一就職先が自分に合わなかったりして進路が曖昧になると、30代近くにして人生設計を考え直さねばならない事態も起こり得ることになります。
その点、院に進まず就職した場合だと社会経験を積みながらやり直しをする期間が設けられます。
よって万が一後ろ向きな転職を検討しなければならない場合、やり直しが効きやすいというメリットがあるといえます。
就職の幅が狭まるというのは、一度就職してしまったら、研究職や大学教授になる道は難しくなるということです。
自分が今大学で学んでいる学問をやりたくないと思うのなら、就職を選ぶ方が良い将来につながる可能性もあります。あまり学問に縛られず、自分の興味があるものは何なのか、世の中に目を向けてみてもいいかもですね。
就職候補を絞りすぎてないか?
理系学生にありがちなのが、自分の研究分野はこれという考えから就活先を絞りすぎている場合や研究は大手じゃないと集中してできないと考えてしまっている場合があり、非常にもったいない!
例えば、生物専攻だから食品メーカーや医薬品関係の会社しか見ていなかったりする学生が多い。ITに応用されたり、プログラミングや統計分析の事業領域においても活躍する場は広がっていたりする。
とくにベンチャー企業などは新たな視点で新たな価値を世の中に生み出そうとしている。自分の専攻分野はどんな将来性があるのか、どこに価値を見出すことができるのかをよく考えてみてほしい。
研究設備の整っているのは大企業というような先入観での判断だけでなく、本当に自分のやりたい研究に近いものを扱っている企業がないかを広く探してみることで、よりよい職場環境に出会える可能性もあるだろう。
まとめ
理系学生は文系就職でも強みを発揮できる舞台がある。
だからこそ、自分の将来やりたいと思うことに照らし合わせ、判断する必要がある。
大学院進学をすることでしか就けない職業もある。
自分の専門分野の可能性を広い視野で検討すべきである。